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従業員エンゲージメントを理解し、向上させることは、生産性を高め、人材を確保するために非常に重要です。従業員エンゲージメントの指標は、従業員の仕事へのコミットメントを評価するために不可欠です。 また、組織の健全性も明らかにします。この影響は、パフォーマンスレベルからスタッフの定着率に至るまで、さまざまな側面に及んでいます。 これらの重要な指標を体系的に追跡することで、リーダーは十分な情報に基づいた意思決定を行うことができます。このアプローチは、より活気があり生産的な職場環境を作るのに役立ちます。 しかし、従業員エンゲージメントを正確に把握するには、何を測定し、そのデータをどう解釈するかを知ることが鍵となります。自社の目標に合致した指標を選択し、そこから得られた洞察を基に改善すべき領域を特定することで、従業員の士気や忠誠心を高める戦略へと繋げていくことができます。 この記事では、従業員エンゲージメント指標とは何か、そしてなぜそれを追跡することが重要なのかを詳しく解説します。さらに、エンゲージメントを測定するために最も重要な17の指標と、その具体的な測定方法についても説明します。 従業員エンゲージメントの指標とは? 従業員エンゲージメント指標とは、従業員が自社に対してどれだけ深く関与し、貢献意欲を持っているか(エンゲージメントレベル)を測定するための指標群です。 これらの指標は、様々な定性的・定量的なデータを分析することで算出されます。このプロセスを通じて、組織全体で改善が必要な領域を特定することができます。 指標は、チームにとって重要な様々な側面に関する洞察を提供します。これには、従業員のパフォーマンスや仕事への満足度、ワークライフバランス、上司との関係、そして正当な評価を受けているかと感じるか、といった要素が含まれます。 なぜ従業員エンゲージメント指標を追跡することが重要なのか? 従業員エンゲージメントが向上すれば、従業員の士気やモチベーションが高まります。また、損益を改善し、定着率を高め、離職コストを削減することもできます。さらに、リーダーシップの有効性を確認するのにも役立ちます。また、プロフェッショナル育成や研修プログラムの戦略指針にもなります。 従業員のエンゲージメントがなければ、チームのエンゲージメントもありません。そのため、ビジネスの成果を向上させることがより難しくなります。 従業員エンゲージメントの指標をモニタリングすることで、リーダーはこうしたコストの削減を決定することができます。また、従業員エンゲージメントを包括的に把握することができます。 その結果、改善が必要な領域を特定することができ、従業員の士気、忠誠心、全体的な生産性を高める計画を立てることができます。要するに、従業員エンゲージメントの指標は、単なる評価ツールではなく、活気と生産性の高い職場環境を構築するために不可欠なものです。 従業員エンゲージメントの重要な17の指標 従業員エンゲージメント指標がなぜ不可欠なのかを理解したところで、最も重要な17の項目を見てみましょう: 従業員離職率 従業員離職率(ETR)は、指定された期間内に退職した従業員の割合を反映します。この指標を追跡することは非常に重要です。一般的に、意欲的な従業員は離職する傾向が低いためです。組織は、エンゲージメントの高い従業員を作ることで、高い離職率を大幅に減らすことができます。 離職率を計算するには、期間中に組織を退職した従業員の総数を、開始時の従業員総数で割ります。次に、この結果を100倍してパーセンテージで表します。さらに、従業員の在職期間を調べることで、更なる洞察を得ることができます。 例えば、勤続2年での離職が多ければ、成長機会の不足やキャリアの停滞感を示唆しているかもしれません。入社後6ヶ月での離職が目立つ場合は、オンボーディングプロセスに問題がある可能性を示唆しています。 従業員のパフォーマンス 従業員のパフォーマンスは、複数の指標から多角的に評価します。 仕事の質: エラー数、顧客からの評価(NPSなど)、360度フィードバックなど。 仕事の量: 販売数、生産個数、処理時間など。 仕事の効率: 上記の質と量のバランスを評価します。 組織への貢献度: 従業員一人当たりの売上高や、人的資本に対する投資収益率(ROI)など。 従業員エンゲージメントとパフォーマンスを並行して分析すると、強い相関関係が見られます。エンゲージメントを高めることでパフォーマンスは向上し、逆にパフォーマンスが向上すればエンゲージメントも高まるという好循環が生まれます。 従業員満足度指数(ESI) 従業員が現在の仕事に対してどれだけ満足しているかを測定する指標です。通常、以下の3つの質問に対する回答から算出されます。 現在の職場にどれくらい満足していますか? 現在の職場は、あなたの期待にどれくらい応えていますか? 現在の職場は、あなたの理想の職場にどれくらい近いですか? 従業員はこれらの質問に1~10の尺度で回答し、その結果を基に1~100の指数を算出します。ESIを定期的に測定することで、満足度の経時的な変化を追跡し、優秀な人材を惹きつけ、維持するための効果的な戦略を立てることができます。 従業員の欠勤率 従業員が定期的に欠勤することは、従業員の意欲低下を示します。この指標は、特定の期間に欠勤した従業員の割合を算出します。欠勤率が高ければ、従業員の離職率が高いことを示唆します。 欠勤率を求めるには、2つの数値を使用します。欠勤日数(A)とその期間の総労働日数(W)です。欠勤日数(A)を勤務日数(W)で割り、その結果に100を掛けます。 顧客満足度 従業員のエンゲージメント率が低いと、顧客満足度が低くなることが多いです。エンゲージメントの高い従業員は、仕事に没頭し、熱意を感じています。 顧客満足度を測定することで、従業員がどれだけ顧客の期待に応えているか、あるいは期待を上回っているかを評価することができます。この測定は、組織内の従業員エンゲージメントのレベルを示すことができます。 調査への従業員の参加(従業員のアンケートへの参加) 企業は従業員調査を利用して意見を収集し、データに基づいた意思決定に役立てています。しかし、参加率が低いと、信頼性の低い、代表的でないデータにつながり、調査が失敗に終わる可能性があります。 信頼できるデータを得るためには、従業員のアンケートへの参加率を測定することが重要です。人事チームは、この従業員エンゲージメントの重要な指標を改善するために、積極的な対策を講じることができます。コミュニケーションギャップへの対処や、アンケートの匿名性の確保などが考えられます。また、フィードバックの価値を証明することもできます。従業員のコメントに基づいて従業員エンゲージメントの取り組みを実施することで、これを行うことができます。 新入社員90日間の離職率 新入社員が入社後わずか90日以内に離職してしまう場合、それは入社前に抱いていた期待と、実際の職場環境や職務内容との間に大きなミスマッチがあったことを示唆しています。従業員が組織とのつながりを感じられず、やる気を失い、評価されていないと感じるような環境では、このような早期離職が起こりがちです。この指標を評価することは、組織のエンゲージメントに問題があるかどうかを特定するのに役立ちます。 ワークライフバランス率 ワークライフバランスの測定は、従業員の心身の健康を維持するために不可欠です。それは従業員の定着だけでなく、従業員の幸福にもつながります。ワークライフバランスを把握する簡単な方法は、従業員にアンケートで評価してもらうことです。従業員は満足度をゼロから10までの尺度で評価することができます。ゼロはまったく満足していないことを示し、10は完全に満足していることを示します。 さらに、他の質問をして同様の洞察を集めることもできます。例えば、従業員が仕事以外の時間に満足しているかどうかを尋ねることができます。スコアが低い場合は、従業員が過労状態にあるか、非現実的な期待に直面している可能性があります。 このようなスコアは、人事がより多くのチームメンバーを参加させるか、疾病就業の文化に対処する必要性を示している可能性があります。また、従業員が有給休暇(PTO)をどのように使っているかを評価することもできます。この評価によって、仕事量や休憩時間に対する従業員の気持ちを知ることができます。 仕事の質 仕事の質の評価指標は、従業員の有効性と成果の質を評価します。この指標は、個人またはチームがどれだけうまくタスクを完了できたかを測定します。この指標の主な構成要素には、従業員の細部への注意を示すミスの頻度を示すエラー率が含まれます。 正確さは、作業の正確さを評価するもので、従業員の徹底ぶりを示します。不良率は、欠陥のある製品を調査し、職人技の質と工程の効率を明らかにします。コンプライアンスは、従業員が社内基準、法律、業界規範にどれだけ従っているかをチェックするものです。これは、品質や手順に対する従業員の取り組みを示すものです。 品質指標は、従業員のエンゲージメントとパフォーマンスを評価するために不可欠です。質の高い仕事は、自分の仕事に誇りを持ち、卓越性を追求する、熱心で献身的な従業員から生まれることが多いです。 仕事の質のエンゲージメント指標は、従業員の仕事基準の質、正確さ、順守に焦点を当てます。この指標は、従業員の責任感、取り組み、熟練度に関する洞察を提供します。 プロフェッショナルとしての成長 従業員が専門家として成長できる機会があるかは、エンゲージメントを大きく左右します。従業員の成長は多くの場合、パフォーマンスの向上や生産性の向上につながります。これらの改善は、エンゲージメント指標として測定することができます。エンゲージメント指標として個人の成長を追跡することは、従業員や顧客が自分自身に投資することを促します。また、継続的な学習と改善の文化が維持されます。 意欲的な従業員は、新しい知識やスキルを習得し、自身の可能性を広げることを望みます。従業員に「現在の職務で自分のスキルや才能が効果的に活かされていると感じますか?」「成長の機会は十分に与えられていますか?」といった質問をすることで、成長機会に対する満足度を測定できます。 従業員のレビューサイト評価 企業の口コミサイトでの評価は、従業員のエンゲージメントレベルを測る貴重な外部指標です。一般的に、5段階評価で3.5を上回っていれば、従業員が好意的に認識していることを示します。常に高い評価を得ている企業は、働きがいのある職場と見なされ、優秀な人材を惹きつけやすくなります。自社の評価が低い場合は、福利厚生や職場環境を見直す良い機会かもしれません。 報酬と表彰 従業員表彰は従業員のエンゲージメントを高めます。従業員への報酬や表彰プログラムの効果を確認または追跡するのに役立ちます。会社の目標を達成するためにそれ以上の努力をする従業員にとって特に重要です。従業員の表彰は、生産性の評価にも役立ちます。また、組織内のエンゲージメントの高い従業員の割合を特定するのにも役立ちます。 自分の貢献に対して正当な報酬と評価・承認が与えられていると感じる従業員は、より一層の努力を惜しまないものです。「現在の報酬・評価制度に満足していますか?」「自分の貢献は十分に認められていると感じますか?」といったサーベイを通じて、これらの制度が効果的に機能しているかを追跡します。肯定的なスコアは、従業員が職場で正当に評価されていると感じていることを示します。 DEIスコア ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョンのスコアは、多様性、公平性、包括性を備えた職場づくりへの取り組みを測るために使用できます。このスコアは、従業員の多様性や、公平性と包括性に関する会社の方針などの要素を考慮します。また、多様性に関連した従業員の福利厚生や職場文化全体も評価します。 従業員は、自分が評価され、受け入れられていると感じることで、よりエンゲージメントが高まります。DEIスコアが高い組織は、全ての従業員が安心して能力を発揮できる環境であり、それは高いエンゲージMント、生産性、定着率につながります。 DEI関連のエンゲージメントレベルを測定するには、会社のDEIへの取り組みに対する従業員の認識を調査することができます。これには、会社が多様性への取り組みをどの程度周知しているかも含まれます。また、従業員が差別を受けたことがあるかどうか、そしてその差別に対してどのように対処したかを尋ねることもできます。 これらの回答を分析することで、DEIの実践やコミュニケーションを改善すべき領域を特定することができます。この分析は、従業員のエンゲージメントと満足度を高めることができます。 さらに、組織はこのデータを使って、従業員が気にかけている問題を特定することができます。この特定は、DEIイニシアティブに従業員が参加する機会が生まれます。 従業員ネットプロモータースコア(eNPS) 従業員ネットプロモータースコア(NPS)は、従業員が自分の職場を知人や家族に推薦する可能性を測定します。この指標は、そのシンプルさと効率性から広く採用されています。 「あなたの職場を、親しい友人や家族にどの程度勧めたいと思いますか?」という、たった一つの質問で従業員のロイヤリティを測定するシンプルかつ強力な指標です。従業員は0~10の11段階で回答し、そのスコアに応じて「推奨者(9~10点)」「中立者(7~8点)」「批判者(0~6点)」に分類されます。 NPSを計算するには、まず低評価者(0~6点)の割合を高評価者(9~10点)の割合から差し引きます。そして、最終的なスコアの計算から7点または8点の回答を除外します。 マネージャーの有効性 マネージャーの効果は従業員のエンゲージメントに大きな影響を与えます。優れたマネージャーは効果的なコミュニケーションを優先し、チームメンバーと個人的な関係を築きます。定期的に1対1の面談を行い、従業員とのつながりを深め、懸念事項に対処します。また、建設的なフィードバックを提供することもできます。 しかし、こうしたミーティングにかける時間が短すぎても長すぎても、エンゲージメントを低下させる可能性があります。過剰なミーティングは過負荷につながり、全体的な幸福感に影響を与えます。1対1のミーティングを毎週行うことで、従業員に負担をかけることなく、エンゲージメントを育むことができます。 マネジメントの質を測るには、従業員に、マネージャーがどの程度効果的であるかを評価する質問をします。これは、仕事に対する明確な指示や指導を与えるという観点で行うことができます。また、従業員がマネージャーと定期的にミーティングを行っているのか、あるいはマネージャーが会議を欠席する傾向があるかどうかを尋ねることもできます。 ワークロードバランス率 ワークロードバランスは、従業員のエンゲージメントレベルを示す指標です。過重労働は従業員の満足度に悪影響を及ぼします。過度な仕事量に直面しているチームメンバーは、仕事の満足度が低下する可能性が高いです。 ワークロードデータは業務配分に関する洞察を提供します。過重労働の従業員や最低限の仕事しかしていない従業員を特定するのに役立ちます。 健全なワークライフバランスの維持は不可欠です。プライベートと仕事のバランスは、従業員の幸福にとって極めて重要です。このバランスが崩れると、従業員のエンゲージメントや定着率に影響します。 従業員定着率 この指標は、特定の期間にわたって組織にとどまる個人の割合を表します。 エンゲージメントの高い従業員は、一般的に組織に留まる傾向が高いです。定着率が高いということは、従業員のエンゲージメントが高いということです。これにより、生産性、イノベーション、組織のミッションとの整合性が高まります。 しかし、定着率が高いということは、パフォーマンスの低い従業員が残っていることを示唆している可能性もあります。これは、生産性に影響を与え、高いパフォーマンスを発揮している従業員のフラストレーションを引き起こす可能性があります。 組織の定着率を計算するには、一定期間に離職した従業員数を、その期間の開始時点の従業員総数で割ります。 従業員エンゲージメントの測定方法 従業員のエンゲージメントを評価することは、従業員のモチベーション、満足度、コミットメントを理解する上で非常に重要です。これらの方法は、エンゲージメント戦略の指針となる具体的なデータを提供します。従業員エンゲージメントを測定する際には、一貫性が重要です。 ここでは、従業員エンゲージメントの測定方法をご紹介します: 1on1ミーティング 従業員一人ひとりの経験を深く理解するための個人的なアプローチです。アンケートでは拾いきれない懸念やアイデア、フィードバックに耳を傾けることができます。 年次エンゲージメント調査 年に1回実施し、組織全体のエンゲージメントレベルをマクロな視点で把握します。パフォーマンスデータなどと掛け合わせることで、エンゲージメントとビジネス成果の相関関係を明らかにできます。 パルス調査 四半期ごと、月ごと、あるいは週ごとに実施する、短くて頻度の高いアンケートです。従業員の感情の「脈拍(パルス)」をリアルタイムで捉え、長期的な進捗を追跡するのに有効です。 フォーカスグループ フォーカスグループは、少人数の従業員を集め、構造化されたディスカッションを行います。複雑な問題を探り、従業員からのフィードバックループを構築するのに有効です。熟練したファシリテーションにより、職場の力学や従業員の感情のニュアンスを掘り下げることができます。これらは、他の方法では把握できないかもしれません。 フォーカスグループからデータを収集することは、パターンや傾向を特定するのに役立ちます。これらの洞察は、企業文化のバランスの取れた概観と改善方法を提供します。フォーカスグループは、組織業績の包括的なレビューを提供します。 フォーカスグループは、従業員の満足度、エンゲージメント、士気を正確に測定します。また、企業文化の評価に従業員の参加を促します。これにより、従業員は議論や解決策に貢献できるようになります。さらに、改善のための領域を特定し、将来の評価を計画するのにも役立ちます。これにより、企業文化全体を向上させるための的を絞った改善が可能になります。 従業員エンゲージメントの指標の未来 従業員エンゲージメントのモニタリングは、あらゆる組織にとって極めて重要です。従業員エンゲージメントのレベルは、生産性と従業員の定着率に大きく影響します。 ワークライフバランス、従業員のパフォーマンス、経営効果を通じて従業員エンゲージメントを測定します。業績評価と従業員エンゲージメント調査は、従業員の満足度を測る効果的な方法です。 しかし、単に従業員エンゲージメントの指標を追跡するだけでは十分ではありません。離職につながる可能性のある問題に対処するアクションプランの策定が不可欠です。 画一的な従業員エンゲージメント指標プロジェクトを始めてはいけません。その代わりに、最も重要な問題に焦点を絞った、データ主導型の指標イニシアチブを開始することを検討してください。 ...

by WalkMe Team, 12月 1, 2025

AIは、より応答性に優れ、充実した職場環境をサポートするために、従業員エンゲージメントのあり方を再構築しています。 AIを活用した調査では、チームの士気をリアルタイムで測定したり、燃え尽き症候群の兆候を早期に発見したりすることができます。管理職はこれらの洞察(インサイト)に基づいて迅速に行動し、職場環境を改善し、従業員のエンゲージメントと強い帰属意識を育むことができます。 最近のデータによると、AIの利用者は以下の指標でエンゲージメントが顕著に向上したと報告しています。ワークライフバランスで26%、帰属意識で32%、仕事への満足度で31%。これらの変化は単なる数字以上の意味を持ちます。それは、生産性の向上と、従業員のニーズにリアルタイムで応えるという、現代の職場が目指す姿そのものです。 この記事では、従業員エンゲージメントにおけるAIの役割について詳しく解説します。まずその定義から始め、従来のエンゲージメント手法の限界、AIが従業員に与える影響、具体的な活用方法、そして人事の各機能への適用方法について見ていきます。 従業員エンゲージメントにおけるAIとは何か? 従業員エンゲージメントにおけるAIとは、従業員が職場でどのように感じ、どのような行動をしているかに関する情報を収集・分析するために、AI(人工知能)プログラムを使用することです。 例えば、従業員エクスペリエンス(EX)ソフトウェアは、エンゲージメントサーベイの自由記述コメントを分析し、組織全体の傾向を特定し、燃え尽き症候群や士気の低下といった潜在的な問題にフラグを立てることができます。また、予測分析を用いて、従業員が何を必要としているかを管理者に示すことも可能です。 これにより企業は、従業員が仕事と生活のバランスを取り、帰属意識を感じ、仕事に満足し続けることができるよう、迅速に変化を加えることができます。 全体として、従業員エンゲージメントにおけるAIは、企業がフィードバックや行動を調査することで、従業員トレーニングのニーズに適応できるようになります。 そして、より即応性の高い、より協力的な職場を実現するために、リアルタイムの洞察を提供します。 従来の従業員エンゲージメントの限界とは? 米国の調査会社GALLUP社の最新レポートによると、従業員の51%が職場で意欲を失っている(エンゲージメントが低い)と報告されています。 これまで企業は、従業員の日々の経験を理解するために、年に一度のアンケートや年次評価に頼ってきました。 しかし、これらの方法はすべての従業員を画一的に扱い、一人ひとりの固有のニーズや課題を見過ごしがちです。また、リアルタイムのデータがなければ、士気の低下や燃え尽きといった問題が深刻化する前に対処することはできません。 このような旧来のアプローチでは、管理職が現代の労働者の絶えず変化する懸念に対応することは困難です。その結果、多くの企業がワークライフバランスの改善、仕事への満足度向上、そして従業員の全体的な体験価値の向上に苦労しています。 AIが従業員に与える影響とは? 企業がAIを大量に導入するにつれ、従業員への影響はより顕著になります。 AIは自動化など明確な利点があります。しかし、特定の役割が不要となるため、雇用が奪われる懸念もあります。 AIが従業員に与えるプラスとマイナスの影響を探ってみましょう。 AIが従業員に与えるポジティブな影響 AIは、仕事の満足度を向上させるという明確なメリットをもたらします。繰り返し発生する単調な作業を自動化することで、従業員はより創造的で有意義な仕事に集中できるようになり、自身の役割をより魅力的に感じることができます。 また、AIはチームのコミュニケーションとコラボレーションを向上させます。ワークフローを合理化し、ハイブリッドチームや部門横断的なグループの連携をサポートします。AIによってチームメンバーはつながりやすくなり、協力的で生産性の高い環境が育まれます。 AIが従業員に与える悪影響 AIは、雇用の喪失に関する懸念をもたらします。業務が自動化されることで、一部の役割が変わったり、なくなったりする可能性があり、不確実性が生じます。これは、雇用の安定や士気に対する不安につながる可能性があります。 こうした課題に対処するためには、スキルアップが不可欠です。企業は、従業員がAIを使った仕事に適応できるような研修プログラムを提供しなければなりません。これらのリソースは、従業員がキャッチアップを維持するために必要であり、キャリアの可能性を制限する可能性のあるスキルギャップを生み出します。 従業員エンゲージメントにAIはどのように活用されているのか? AIの限界と従業員エンゲージメントへの影響がわかったところで、実際にどのように使われているのでしょうか。 McKinseyによると、AIを活用している企業では、特定の機能においてエンゲージメントが最大40%向上しているそうです。 AIツールの機能を理解している企業は、エンゲージメント計画を最適化できます。これにより、従業員のニーズとビジネス目標がより合致するようになります。 従業員エンゲージメントにおけるAIの活用方法について詳しく見ていきましょう: オンボーディング 新しい仕事を始めるのは大変なことですが、AIを活用すれば、従業員のオンボーディングをよりスムーズに行うことができます。 スマートソフトウェアは、新入社員一人ひとりにパーソナライズされたトレーニングコースや人事情報を作成し、新入社員が快適に働けるようサポートします。また、AIは新入社員がどの程度仕事に従事し、サポートされていると感じているかを追跡し、特別な支援が必要と思われる分野を特定することもできます。 画一的なオンボーディングの代わりに、AIはすべての新入社員が初日から歓迎され、必要な情報を得られるようにします。 従業員のパフォーマンス AIは、従業員のパフォーマンスを客観的にモニタリングし、向上させる上で重要な役割を果たします。AIツールは、プロジェクトの成果、同僚からのフィードバック、自己評価など、あらゆるソースからデータを収集します。これにより、AIは各従業員の長所と短所を総合的に把握し、改善のための個別のアドバイスを提供できます。また、管理職はAIの洞察を利用して、昇進、能力開発計画、業績評価について、より客観的で賢明な判断を下すことができます。 学習と能力開発 AIは、各従業員のニーズに合わせて学習・能力開発プログラムをカスタマイズします。過去の実績、現在のスキル、将来のキャリア目標を分析することができます。そして、従業員のためにカスタマイズされた、関連するトレーニングコース、教育リソース、成長の機会を推奨します。 パーソナライズされたアプローチは、従来の研修プログラムよりも従業員の意欲を維持し、学んだことを定着させるのに役立ちます。また、人事チームはAIデータを活用することで、社員が常に能力を伸ばし、次のステップに向けて努力する文化を促進します。 報酬と評価 AIは、企業が従業員に報酬を与え、その貢献を評価する方法を変えつつあります。従業員エクスペリエンス(EX)プラットフォームは、個人の業績、チームへの貢献度、フィードバックなどを分析し、タイムリーでパーソナライズされた評価・表彰を可能にします。一般的な表彰制度の代わりに、AIは実際のデータに基づいて従業員の努力を確実に評価します。これにより、従業員一人ひとりが「自分の強みが正当に評価されている」と感じられ、より意欲的で満足度の高い職場環境が生まれます。 対立の解決 AIは、公平でデータに基づいた洞察を提供することで、職場の対立解決をサポートします。デジタルツールはコミュニケーションのパターン(例:メールの文面やチャットのやり取り)を分析し、問題がエスカレートする前に潜在的な火種を特定できます。例えば、AIがメールのやり取りで否定的なトーンや緊張の高まりを検知し、人事担当者や管理者にアラートを出すことで、早期の介入を促します。 より良いコミュニケーション AIは、プロセスを簡素化し、より有益なやり取りを可能にすることで、組織全体のコミュニケーション管理を改善します。AIアシスタントは、会議のスケジュール管理、重要情報のフィルタリング、従業員が質問をした際の適切なリソースへの誘導などのタスクを処理することができます。 分析により、AIはコミュニケーションの傾向を追跡することができ、人事チームがどこにギャップが存在し、どのような改善が可能かを理解するのに役立ちます。その結果、より効率的で透明性の高いコミュニケーションが実現し、より結びつきの強い職場環境が生まれます。 従業員エンゲージメントにおけるAIの活用法   これまで、従業員エンゲージメントにおける AI の使用事例を確認してきました。 次は、それをどのように適用するかを学びます。 従業員エンゲージメントにAIを適用することは、競争力を維持したい企業にとって不可欠です。そのためには、原因と結果を念頭に置きながら、適切な方法を学ぶことが重要です。ビッグデータと機械学習を人間の手と融合させることが、従業員の維持とエンゲージメントのためにAIを効果的に活用する鍵です。 AIツールを導入するだけでは十分ではありません。企業は、自社の具体的な目標、文化、従業員のニーズに合わせてAIを導入しなければなりません。 従業員エンゲージメントにAIを活用する方法を探ってみましょう。 バーチャルアシスタントによる従業員サポート HRチームはAIを利用して、従業員に24時間365日ヘルプを提供するバーチャルアシスタントチャットボットを作成することができます。これらのボットは、会社のポリシーに関する質問に答えたり、福利厚生への登録などの人事プロセスを案内したり、給与計算や休暇などに関して即座に回答したりすることができます。常時利用可能なこのサポートは不満を軽減し、人事スタッフをより戦略的な仕事に集中させます。目的は、従業員が必要な情報にいつでも迅速にアクセスできるようにすることです。 即時のフィードバックと評価 AIは、従業員のエンゲージメントを高めるために、パーソナライズされたフィードバックと評価を即座に提供します。従業員エクスペリエンス(EX)プラットフォームは、プロジェクトの完了や積極的な態度などを自動的に追跡します。そして、従業員と上司の両方に即座に通知することができます。 これにより、年次レビューの時だけでなく、その瞬間に従業員の貢献が評価され、感謝されていることを示すことができます。これにより、誰もが自分の努力を認められ、向上心を持ち続けることができる企業文化が生まれます。 パフォーマンス管理の合理化 パフォーマンス管理にAIを適用することで、人事部門は目標の設定から評価の実施までのプロセスを合理化できます。スマートツールは、さまざまな指標にわたって従業員のパフォーマンスを監視し、データに基づいたレポートを提供します。 これにより、従来のレビューにおける偏りが排除されます。管理職はその知見を利用して、個人に合わせた育成計画を立てたり、進捗状況を把握したり、チームとのチェックをより集中的に行うことができます。その結果、効率的で公正な業績管理システムが実現します。 カスタマイズされた学習と能力開発 AIは、従業員一人ひとりのキャリア目標やスキルに合わせて、パーソナライズされた学習体験を作成できます。人事チームはAIプラットフォームを使って、過去の実績、学習スタイル、将来の希望を分析します。そして、AIが的を絞ったトレーニングプログラムやコースを推奨します。 これは、管理職の可能性がある従業員のためのリーダーシップ開発クラスです。カスタマイズされたアプローチにより、社員は自分のペースで成長し、会社のニーズに合ったスキルを身につけることができます。 従業員の健康のための予測分析 AIを活用した予測分析により、人事は従業員の健康状態をモニタリングし、サポートすることができます。このソフトウェアは、労働習慣、病欠日数、エンゲージメントレベルのパターンを分析します。これにより、燃え尽き症候群やその他の健康上の懸念が問題になる前に特定することができます。 例えば、AIがストレスや離職の兆候を示す従業員にフラグを立てることで、人事は的を絞ったウェルネス・プログラムや特別なサポートを提供できるようにします。データ主導のアプローチは、より健康的で意欲の高い従業員を育成し、離職率を低下させるのに役立ちます。 AI分析は従業員エンゲージメント戦略をどのように強化するのか? AI分析は従業員エンゲージメントを促進する上で重要な役割を果たします。分析は、従業員エンゲージメントのニュアンスを把握できます。これにより人事チームはデータに基づいてエンゲージメント戦略を策定し、その結果を継続的に検証することができます。 こうすることで、戦略の特定の要素が機能していない場合、人事マネージャーは方向転換をすることができます。また、分析は特定の問題領域の特定にも役立つため、戦略全体を見直す必要がなくなります。 AI分析が従業員エンゲージメント戦略をどのように強化するのかを見てみましょう。 価値ある洞察の発見 AI分析は、従来の調査やレビューでは明らかにならない従業員エンゲージメントに関する重要な洞察を発見することができます。例えば、感情分析では、たとえ従業員が直接それを表明しなくても、従業員の満足度やモチベーションの隠れたパターンが明らかになります。 人事チームはこれらの洞察を利用して、仕事量、リーダーシップ、企業文化など、何がエンゲージメントに影響を与えているかを理解することができます。このデータにより、人事チームは、より多くの情報に基づいた意思決定を行い、従業員のニーズを満たすためにエンゲージメント戦略を微調整することができます。 エンゲージメントを促進する要因を特定 AI分析は、従業員のエンゲージメントに最も大きな影響を与える要因を特定するのに役立ちます。AIは、調査、業績評価、職場環境などのデータを分析します。 例えば、AIはエンゲージメントの高さと特定の管理スタイルや勤務体系との関連性を発見するかもしれません。これにより人事は、コミュニケーションの改善やより多くの機会の創出など、エンゲージメントの最も重要な推進要因に努力を集中することができます。目標は、エンゲージメントの取り組みを可能な限り効果的かつ的を絞ったものにすることです。 即時フィードバックと実用的データ AI分析は、人事チームにエンゲージメント戦略を調整するためのリアルタイムのデータを提供します。このソフトウェアは従業員のフィードバックや感情を追跡できるため、人事は問題が大きくなる前に発見することができます。 これにより、エンゲージメントを高く維持するための追加トレーニングやリソースの提供など、即座に行動を起こすことができます。このような実用的なデータを手元に置くことで、人事はより迅速かつ積極的に従業員をサポートできるようになります。 カスタマイズされた提案 個人のワークパターンやコミュニケーションスタイルを分析し、エンゲージメントを向上させるためのオーダーメイドの戦略(例:特定の能力開発機会の提案、ワークライフバランス改善のためのスケジュール調整など)を提案します。 継続的な改善 AI分析は、人事チームが従業員エンゲージメントの取り組みを改善するのに役立ちます。このソフトウェアは、感情、パフォーマンス、フィードバックに関するデータを追跡・分析します。これにより、HRは現在の取り組みがうまくいっているかどうかを評価し、改善が必要な分野を特定できるよう、安定した情報の流れを提供します。 例えば、あるプログラムが望ましい結果をもたらしていない場合、AIは問題を正確に特定するのに役立ち、認識、トレーニング、コラボレーションのいずれの側面であっても、長期にわたって効果的なエンゲージメント戦略を進化させることができます。 対象を絞ったサポート介入 AI分析により、人事部は従業員が離職する前に、特別なサポートを必要とする可能性のある従業員を特定することができます。このソフトウェアは、生産性の低下、欠勤の増加、否定的なフィードバックなどの警告サインを検出することができます。 このような傾向が発見されると、人事部はコーチング、キャリアガイダンス、ウェルネスプログラムなど、個別の支援を提供することができます。このアプローチは、従業員が意欲とモチベーションを維持するためのリソースを得られることを意味します。 従業員の健康増進 AI分析は、従業員全体の健康増進に重要な役割を果たしています。このソフトウェアは、仕事量、労働時間、感情を追跡し、燃え尽き症候群やその他の健康問題の兆候を発見することができます。 このデータがあれば、人事部は問題が深刻化する前に、フレキシブルなスケジュールやメンタルヘルスサポートなど、積極的な福利厚生施策を実施することができます。これらの戦略は、従業員の健康とウェルネスを優先する職場環境を促進するのに役立ちます。 従業員エンゲージメント強化のためのAI導入 AIは、かつてないほど従業員のエンゲージメントを強化する力を持っています。データドリブンな洞察により、人事チームは従業員の感情や好みをより正確に理解できるようになりました。 高度なツールは、満足度やモチベーションの隠れたパターンを明らかにし、人事が最大限の効果を得るために戦略を微調整できるようにします。この絶え間ないフィードバックにより、迅速な調整が可能になり、従業員の連携と熱意が維持されます。 従業員エンゲージメントに特化したAIを導入することで、企業は不確実な未来でも成功を収めることができます。 やる気と熱意のあるチームこそが、人事の影響力を強化する鍵であることを忘れてはなりません。AIの力を活用することは、従業員が自由に貢献し、成功できる職場を作る鍵なのです。 ...

by WalkMe Team, 11月 4, 2025

「時は金なり」と言いますが、多くの企業は長い間、価値を直接生み出さない手作業や定型的なプロセスに多大な時間を費やしてきました。 本来であれば価値創出につながる活動に投資すべき時間が、付加価値の低い作業に多くの人的リソースが向けられてきたのです。これでは、生産性が低下するのも無理はありません。 特にCRMソフトウェアの内部では、従業員が繰り返し作業に多くの時間を費やしています。同じ顧客情報を何度も入力したり、定型のプロモーションメールを送信したり。このような作業は、従業員が顧客を直接支援する時間から遠ざけてしまい、結果として顧客体験を損なうことにもなりかねません。 しかし、テクノロジーが進歩し、私たちの働き方が再構築されるにつれて、かつて人間が何時間もかけて入力しなければならなかったタスクは、自動化できるようになりました。「ワークフロー自動化ソリューション」は、このようなCRM関連のプロセスを合理化し、従業員が本来の専門的な業務に集中できる環境を実現します。 この記事では、チームの生産性を劇的に向上させる、優れたタスク自動化ツール10選をご紹介します。   タスク自動化ツールとは? タスク自動化ツールとは、特定のルールに従って、繰り返し発生するタスクを処理するソフトウェアプログラムです。これまで手作業で行われることが多かった作業を、自動化ツールが代行してくれます。これにより、効率が向上し、ヒューマンエラーの可能性が減り、従業員はより複雑で戦略的な仕事に集中できるようになります。 タスクの自動化は、私たちの身の回りに溢れています。設定した時間にコーヒーを淹れるコーヒーメーカーから、学校の小テストの即時採点、交通の流れを最適化する信号機、迅速な買い物を可能にするセルフレジ、そして実店舗へ来店する必要をなくしたオンラインバンキングまで、すべてがその一例です。 自動化は、私たちが本来の業務に集中できるよう、舞台裏で絶えず働き、時間と労力を節約してくれているのです。 タスク自動化ツールトップ10 自動化についてなぜそんなに話題になっているのでしょうか? なぜ自動化が生産性の向上を望む組織にとって当然のことなのか、その理由を解明しました。 10個の自動化ツールについて掘り下げてみましょう。 1.WalkMe ワークフローの自動化 ・レビュー評価:4.5/5 ・価格:ウェブサイト上で利用可能 WalkMeワークフロー は、従業員のソフトウェアとのやり取りを簡素化する強力なツールです。ビジネスタスクは、さまざまなプログラムにまたがる複雑なアクションの連鎖だと考えてください。WalkMeワークフロー はそのガイドとして、繰り返しのステップを自動化し、ソフトウェア自体に明確な指示を提供します。これにより、従業員の不満や混乱を解消します。 WalkMe の Digital Adoption Platform (DAP) は、すぐに使える強力なタスク自動化ツールセットを提供します。自動化プラットフォームの中には、部門ごとのニーズに合わせたソリューションを提供しているものもあります。しかし、WalkMeワークフロー を使えば、障壁を取り除き、組織に利益をもたらす合理化されたプロセスを作成することができます。 WalkMe のワークフロー自動化は、ボタンを自動的にクリックし、メニュー項目を選択し、画面間を移動することもできます。これにより、繰り返し作業に費やす時間を節約できます。また、データの入力、フォームへの記入、レポートの作成など、情報の自動入力も可能です。 さらに、WalkMeは最新のAIと機械学習(ML)を活用して機能を強化しています。「ActionBot」と呼ばれる機能を使えば、チャットボックスとの対話形式でタスクを完了させることができ、全体的な使いやすさを向上させています。 2.Zapier ・レビュー評価:4.5/5 ・価格:無料, スターター,...

by WalkMe Team, 11月 3, 2025

ユーザー企業様が集い、定期的にノウハウや情報交換を行うWalkMeのユーザー会。毎回同じアプリケーションにWalkMeを実装している企業のご担当者様が一堂に会し、活用のノウハウや悩みを共有。自社に持ち帰ったヒントを効果的な改善につなげています。 今回は、SAP ConcurにWalkMeを実装している企業担当者様が参加。各社のつまずきポイントをシェアしつつ、現状の課題について解決の糸口を見つけるべく、積極的に意見交換する様子が見られました。ここでは各社のセッションを中心に簡単にご紹介します。 【株式会社コンカー】 さらなる効率化へ、差戻し分析を活用して「行動のレス化」を促進 SAP Concurは、主に経費精算、請求書処理、出張管理を行うためのSaaS製品です。真のゴールは、本稼働ではなく、間接費領域の業務改革。SAP Concurの本稼働は、言うなれば、これから山を登りはじめる段階であり、ソリューションを導入しただけで、すぐにメリットを享受できるわけではありません。現状分析を経て、課題を把握し、活用方法の改善を行い、その先に業務改革の実現を目指していくことになります。 業務の生産性を高めていくためには、経費精算において「行動のレス化」を進める必要があります。たとえば、キャッシュレス(=従業員に現金を支払わない)、入力レス(申請入力の手間をなくす)という観点で効率化のステージを上げていくことです。特に経費精算は全従業員が入力するものであるため、業務効率やガバナンスといった面で改善が図れると、全社規模での非常に大きな効果につながっていきます。具体的には、申請者や承認者など、経費精算のプロセスに関わる登場人物のそれぞれの負荷を減らすことで、得られる効果は大きくなります。 とはいえ、一言で負荷を軽減すると言っても、運用の変更、設定の変更、ソリューションの追加など、考えられる対応策はさまざまです。そこで、どのような策が自社にとって有効かを精査する上で役立つのが、「差戻し分析」です。差戻し分析を行うことで、各企業の業務プロセスにおける差戻しの要因(申請者のつまずきポイント)が明らかになり、どうすれば差戻し比率を低減できるのか、具体的なアクションを検討できます。 以下に具体例を挙げてみましょう。 例1:選んだ経費タイプが間違っていた場合 タクシーを利用した場合に、ただの移動費なのか、接待交際費の一環なのか混在してしまう。  ↓ [改善策]周知機能の設定追加 従業員は勘定科目を意識していないので、経費タイプに補足説明を入れるのが効果的 例2:法人カードではなく現金で経費の支払いをしている場合 現金を使った理由を追記するルールが定着化していない  ↓ [改善策]運用ルール定着を促す設定追加、BIレポート作成 法人カードの利用促進策として、コメントがない場合はエラーを表示する、もしくは、法人カードが使われないケースを分析し、そもそもカードが使われやすい状況を作る 例3:インボイス番号が不要なのに記入している場合 経費精算で差戻し率が高いのがインボイス制度対応。レシートにT番号があっても出張費特例が適用される取引には記載する必要がないが、このルールの定着化が難しい  ↓ [改善策]入力補助ソリューションの導入 事業者番号のところにSAP Concurの標準機能であるクイック ヘルプが付いているが、クリックしないと見えないので、これを自動表示させる 差戻しの要因としては、主に、ルールがわかりづらい場合、入力項目がわかりづらい場合、整理はされているがユーザー周知がうまくいっていない場合などに分類できますが、WalkMeの機能を利用することで解決できることも少なくありません。差戻し分析は、このように差戻しの傾向に応じた効果的な改善策を打つための第一歩となります。 【旭化成株式会社】 適材適所でガイドを利用してユーザービリティを向上 続いて、ユーザー会の幹事を務める旭化成より、WalkMe導入におけるつまずきポイントと、改善策、その効果について紹介されました。同社は、2021年4月にSAP Concur ExpenseとWalkMeを同時リリース。さらに2023年4月にはSAP Concur Invoiceをリリースしています。 [つまずきポイント] コロナ禍では従業員教育の観点で重宝した操作ガイドも、4年間運用を続けるなかで、改善点も出てきました。たとえば、経費の作成作業を一時的に中断しなければいけない理由があった場合、次回同じ作業をする際に同じガイドが繰り返される問題。また、ガイドの利用は操作に不慣れな箇所だけに特化したいものの、ガイドを起動してみないと中身がわからないため、結果的に無駄な手間が発生してしまうことが多いという意見もありました。もっと適材適所でガイドを利用できれば作業時間の短縮になり、ユーザービリティの向上にもつながるはずです。 [改善策] ・操作ガイドのメニューを細分化 ・経費の作成フロー図を表示して視覚的にわかりやすく [効果] ・利用者数が伸びた ・ガイド単位でステップ数が減少し必要なガイドに到達しやすくなった ・ガイドごとに作業分担しやすくなりリリースまでの時間が短縮した 「利用率はかなり向上したものの、最終的な目標は差戻しを減らすことなので、継続的に分析を重ねながら改善を続けていきたいですね」(ご担当者) 【東京エレクトロン株式会社】 アクションボットを活用した自動化・効率化を推進 東京エレクトロンでは、SAP Concurのユーザーエクスペリエンスを向上させる狙いでWalkMeの導入を決定。「ガイド機能導入プロジェクト」を発足させ、2023年12月からWalkMeの稼働を開始しました。 まずはSAPやその周辺システムに対し少しずつ実装していこうと、ガイドを作成してデモを見せたものの反応が薄かったため、アクションボットを活用した自動化・効率化をアピール。これにより期待値が上昇し、本格的にプロジェクトがスタートしました。約3~4か月の構築期間を経て、SAP Concurの画面でチャットボットを呼び出し、質問に答えていくことで経費が作成される仕組みを実装しています。 [つまずきポイント] アクションボットのアイコンを配置しただけでは、ユーザーが補助機能を具体的にイメージできないせいか、思うように利用が進みませんでした。 [改善策] ユーザーの目につくように、目玉となる旅程/日当自動作成機能を別ランチャーで切り出した [効果] ・爆発的に利用者数が伸びた ・他の機能も利用されるようになった ・旅程/日当の作成にかかる時間が大幅に減少した 「目玉となる機能を切り出すことは重要です。ただし、機能をあまり細かく作りこんでしまうと、SAP Concurのアップデートがあった際に、正常に動作しなくなる可能性が高まるので注意が必要です」(ご担当者) 3社のセッションのあとは、各テーブルで自社のつまずきポイントや、効果的な改善策、WalkMe活用のヒントなどを共有。他社の事例に学ぶ有意義な時間となりました。その後、WalkMeからは、「SAPによる買収を機に、WalkMeのコンテンツをより安定的に稼働させようということで話し合いが始まっています」として、ユーザーの困りごとや、WalkMe社およびコンカー社に対する要望に積極的に耳を傾けていきたいとの意気込みが伝えられました。 だれかのつまずきポイントが、だれかの改善のヒントに…。数々の業務改革を支えてきたWalkMeが、ユーザーの声を取り込みながら、ますます進化のスピードを加速しようとしています。 ...

by WalkMe Team, 10月 30, 2025

着実な成長と競争力を維持するためには、デジタルトランスフォーメーションが不可欠です。世界のIT支出は2023年に2.4%に成長し、50億米ドル近くになると予想されていますが、不透明な市場環境と地政学的圧力は、グローバル企業に大きな課題を突きつけています。 デジタルトランスフォーメーション戦略を構築する際の課題に対処するために、私たちはデジタルトランスフォーメーション戦略を一から成功させるための重要なステップを詳述しました。 デジタルトランスフォーメーション戦略とは? 効果的なデジタルトランスフォーメーション戦略は、企業にとって不可欠です。デジタルテクノロジーの力を活用することで、効率性とコラボレーションを高め、ビジネス成果を向上させ、最高の顧客体験を提供することができます。 しかし、企業のデジタル化を成功させるには、新しいテクノロジーを導入したり、クラウドベースのプラットフォームに移行したりするだけではなく、企業文化、プロセス、ワークフローを大きく転換する必要があります。デジタルトランスフォーメーション戦略を成功に導くのは、テクノロジーではなく人材です。 デジタルトランスフォーメーション戦略が重要な理由 デジタルトランスフォーメーション戦略は、重要です。デジタルテクノロジーを取り入れ、業務を変革することで、企業は競争力を獲得し、業界において適切な存在であり続けることができます。デジタルトランスフォーメーションは企業が顧客体験を向上させ、コストを削減し効率を高め、より迅速なイノベーションを可能にするのに役立ちます。 Amazon、Tesla、Spotifyといった企業がDX戦略で大きな成功を収めたのは、現状に満足せず、常に「なぜできないのか?」と問い続ける姿勢にあります。これらの企業は失敗を恐れず、常に自社のやり方に疑問を持ち、より効率的にタスクを完了する方法を見つけるために、計算されたリスクを取ることを厭いません。このアプローチこそが、彼らを業界のトップへと押し上げたのです。 世界がデジタルに進化するにつれ、あらゆる規模の組織は、予期せぬ事態に直面しても、同様に進化しなければなりません。WalkMeの「State Of Digital Adoption 2022-23」レポートによると、67%の組織がデジタルトランスフォーメーションの加速という「とてつもないプレッシャー」にさらされています。 デジタルトランスフォーメーションは、企業のテクノロジースタックに新しいテクノロジーを追加するだけではありません。今や企業は、潜在的な非効率性や影響力を拡大する機会を発見するためにデジタル技術を利用しています。 企業が競争力を維持するためには、デジタルトランスフォーメーションを戦略的に取り組み、適切なツールを活用する必要があります。これらのテクノロジーを活用することで、従業員の現在のニーズを把握し、チームメンバーが将来遭遇する可能性のある問題を予測することができるのです。 盤石なデジタルトランスフォーメーション戦略のための10のステップ 最も費用対効果が高く、効率的なデジタルトランスフォーメーション戦略を策定するために、10のステップに従ってください。 1.デジタル環境の評価 まず、現在使用しているテクノロジーとその役割を精査し、機能していない部分(ギャップ)を特定します。そして、組織にとって何が最も重要かを判断し、そのニーズを満たす新しいテクノロジーを選択します。これにより、業務効率の向上と、最適化された顧客体験の実現が可能になります。 新しいテクノロジーへの投資で失敗しないためには、構造化されたプロセスに従って自社のデジタル環境を評価することが不可欠です。ある大手調査会社の調査では、IT投資の62%が期待された成果を出せていないことが明らかになっています。このような事態を避けるためにも、投資前に現状を把握し、以下の質問を自問してみてください。 標準的なプロセスやワークフローを最適化し、効率を高めるか? 顧客との協力関係を築き、仕事のプロセスに組み込めるか? 時間と予算を見積もり、より多くの情報に基づいた意思決定ができるか? 顧客情報を合理化し、ワークフローを自動化できるか? 最終的に、自社の目標に合致するだけでなく、その達成を具体的に助けてくれるテクノロジーを選択することが極めて重要です。 2.目標と目的の設定 DXとは、従業員に新しい働き方の可能性を示すことであり、目的が分からないまま新しいテクノロジーで彼らを圧倒することではありません。明確な目的と目標を設定することで、組織に方向性が生まれ、進捗状況を監視して成功への軌道に乗っているかを確認することができます。 WalkMeの調査(State of Digital Adoption 2022-2023)によると、2021年、企業は目標を達成するための予期せぬコストにより、約1億米ドルの追加コストが発生しています。このようなコストは、これらの組織がプロセスの早い段階でより強固な目標を設定していれば回避できたかもしれません。 DXにおける目標には、以下のようなものが考えられます。 収益の増加 俊敏性の向上 コラボレーションの最適化 ソフトウェアコストの削減 競争優位性の獲得 従業員の生産性向上 カスタマー体験の向上 ...

by WalkMe Team, 10月 1, 2025

企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む際、多くの場合、新しいデジタルツールを導入することから始めます。その目的は、業務の効率化、プロセスの改善、そして顧客体験の向上にあります。 しかし、デジタル技術を活用したビジネス変革は、一筋縄ではいかない複雑なプロジェクトです。綿密に練られた計画がなければ、効果的に推進することは困難でしょう。そこで役立つのが「デジタルトランスフォーメーション(DX)モデル」です。 DXモデルは、変化の激しいビジネス環境に適応し、変革を成功させるための道筋を示してくれます。この構造化されたアプローチを用いることで、より良い成果を達成できる可能性が高まります。 この記事では、主要な8つのDXモデルについて詳しく解説します。それぞれのモデルは、DXへのアプローチ方法として独自のフレームワークを提供します。DXを成功させた5つの企業の事例も紹介し、DXをどのように実践し、どのような成果が得られるのかを具体的にご紹介します。 1. 戦略モデル このモデルは企業の長期的な目標とDX戦略を一致させ、一貫性を保つことに重点を置くモデルです。 例:McKinseyの6つのビルディングブロック ビジネスの即応性を達成するためには、それぞれの柱が重要です。 代表例:マッキンゼーの「6つのビルディングブロック」 マッキンゼーの「6つのビルディングブロック」は、ビジネスの即応性を高めるために不可欠な6つの要素を柱として示しています。このフレームワークは、戦略モデルの代表例と言えるでしょう。DXを成功に導くための6つの重要な要素は以下の通りです。 戦略の整合性: 競争力を維持するため、DX戦略を事業目標と一致させる。 顧客体験の向上: 主要な顧客接点を改善し、優れた顧客体験を提供する。 プロセスの自動化: プロセスを自動化して効率を高め、より価値の高い業務に集中する。 アジャイルな組織文化の醸成: デジタルマインドセットを持つ、俊敏なチームを構築する。 拡張性のあるIT基盤の構築: AIやクラウド技術を活用し、柔軟で拡張性の高いITシステムを構築する。 データ駆動型の意思決定: データを活用して的確な意思決定を行い、パーソナライズされた体験を提供する。   2. 段階的モデル DXを複数のフェーズに分け、各段階で具体的な目標を設定して進めていくモデルです。 代表例:Altimeterの「DXの6つのステージ」 このモデルでは、DXを段階的に進めます。各ステージには明確な目標と期限が設定されます。一般的な進め方は以下の通りです。 評価: 現在のデジタルツールの利用状況を評価し、新たな目標を設定する。 計画: 明確な戦略を策定し、優先的に取り組むべきタスクを決定する。 実行:...

by WalkMe Team, 9月 2, 2025

デジタルトランスフォーメーション(DX)は、いまや戦略的ビジネスKPIとして広く認識されており、あらゆる規模の企業がデジタル資産の価値を最大化するための最適な方法を模索しています。とはいえ、DXの実行は決して容易ではありません。多様な手法が存在する中で、自社のニーズに合った方法を見極めるのは難しいものです。 『The Forrester New Wave™』によれば、現在の企業におけるDXの取り組みは、従業員や顧客向けのより複雑なアプリケーションを対象としており、アプリケーションの導入状況、利用状況、体験、パフォーマンスを把握・管理するのが困難になっています。 本記事では、DXにおける選択肢をより明確にするため、以下のような代表的なWalkMe代替ソリューションについて、それぞれの長所と短所を具体的なユースケースとともに紹介します。 貴社にとって最適なDX推進方法を見極めるためのヒントを得ていただければ幸いです。 学習管理システム(LMS) ナレッジマネジメント(KM)ソフトウェア ビデオトレーニングツール 対面式トレーニング テキストガイド WalkMeの代替手法とは? WalkMeの代わりとなる選択肢には、DXの各側面を支援するために設計された多様なソリューションがあります。ビジネスに最適な方法を選ぶ際には、以下の観点を検討するのが望ましいでしょう。 コスト - 予算に見合ったソリューションか? 拡張性 - 企業の成長に合わせてソリューションを拡張できるか?異なる部門間で使用できるか? 複雑性 - ソリューションの実装はどの程度難しいか?外部のチームが必要なのか、それともすべて社内で行えるのか? データ管理機能...

by WalkMe Team, 9月 1, 2025

注目度の高さを物語る、昨年に引き続きの満員御礼 WalkMe株式会社は、2025年7月16日、TODAホール&カンファレンス東京(東京都中央区)にて、「DAP Summit 2025」を開催しました。2回目となる本イベント、参加登録者は1100名を超え、初開催だった昨年に引き続き満員御礼。本年度は、テーマを「脱・DX迷宮 ~DAPは、DX成功のラストピース」と銘打ち、WalkMe、SAP、ユーザー企業、パートナー企業、特別ゲストによる計12本のセッションが実施され、多種多様な視点からDX戦略を取り巻く環境とその最新事例について紹介されました。 当日の講演動画はこちら 【NIPPON EXPRESSホールディングス株式会社/株式会社日立製作所】成功の決め手は、使いながら改善するアプローチ 日下 昌彦 氏 NIPPON EXPRESSホールディングス株式会社 経営戦略本部 経営プラットフォーム構築推進室/室長 栗林 伸行 氏 株式会社日立製作所 インダストリアルAIビジネスユニット エンタープライズソリューション事業部 エンタープライズパッケージソリューション本部 ERPグローバルサービス部/部長 NIPPON EXPRESSホールディングス株式会社では、国内59社にわず5.5カ月という短期間でSAP Aribaを一斉展開しました。この舞台裏を紹介するために、本セッションには同社 経営戦略本部 経営プラットフォーム構築推進室/室長 日下昌彦氏(以下、NX日下)、さらにその導入支援を手がけた株式会社日立製作所から、インダストリアルAIビジネスユニット エンタープライズソリューション事業部 エンタープライズパッケージソリューション本部...

by WalkMe Team, 8月 25, 2025

注目度の高さを物語る、昨年に引き続きの満員御礼 WalkMe株式会社は、2025年7月16日、TODAホール&カンファレンス東京(東京都中央区)にて、「DAP Summit 2025」を開催しました。2回目となる本イベント、参加登録者は1100名を超え、初開催だった昨年に引き続き満員御礼。本年度は、テーマを「脱・DX迷宮 ~DAPは、DX成功のラストピース」と銘打ち、WalkMe、SAP、ユーザー企業、パートナー企業、特別ゲストによる計12本のセッションが実施され、多種多様な視点からDX戦略を取り巻く環境とその最新事例について紹介されました。 当日の講演動画はこちら 【WalkMe株式会社】DAPは、DX迷宮を抜け出すためのラストピース 小野 真裕 WalkMe株式会社 代表取締役 オープニングは、WalkMeによる基調講演。まず、WalkMe株式会社 代表取締役 小野真裕が登壇しました。今回のテーマである「脱・DX迷宮」について、DX戦略に取り組む企業の実情について、次のように話します。 「こちらの、『70%』という数字をご覧ください。これは、DXプロジェクトの実に約70%が成功に至っていないというデータです。かつてないほどテクノロジーが進化しているにもかかわらず、IT投資に見合った成果が得られていないという現実。この状況は、まさに“DX迷宮”といえるのではないでしょうか」。デジタルツールを導入しても、従業員が使い方を覚えてくれない、それどころか使おうともしてくれない、という状況において、「DAPは、DX成功のためのラストピース」であると強調します。 WalkMe日本法人は、2019年の設立から6年が経過。それ以降、顧客数の増加はもちろん、同一クライアント内でWalkMeを活用する対象アプリケーションの幅が広がり、全社横断的なプラットフォームとして利用されている事例が増えていると話します。「今回のイベントでは、WalkMe導入企業の皆様に、実際の事例についてご紹介いただきます。ぜひ、DX迷宮を抜け出すためのカギを見つけて帰ってください」。本日の全登壇者を紹介した後、小野はWalkMe Ltd.の最高レベニュー責任者(CRO)スコット・リトルへとマイクを譲りました。 【WalkMe Ltd.】変革とは、能力。変革の中心は、常に「人」である Scott Little WalkMe Ltd. 最高レベニュー責任者(CRO) 「WalkMeは、創業者のひとりの実体験から生まれたサービスです」。スコットは、WalkMeの誕生エピソードから話を切り出しました。オンライン銀行の取引手順がわからないという母親から、電話を受けた息子。手順を事細かに説明したにもかかわらず、しばらくしてまた母親から電話が。お互いにストレスフルなこの状況を改善するために、もっといい方法があるはず。そんな想いから開発されたのがWalkMeなのです。「2016年にDAP 1.0、2018年に2.0をローンチ。その後、株式公開。2024年にはさらなる事業拡大を見据え、SAPグループの一員となりました。そして今年2025年には、DAP 3.0の発表を控えています」 近年、企業はこれまで以上にDXの必要性を認識、投資をおこなっていますが、そのうちわずか6%の組織にしか、将来の状況に対応できる体制がないと、スコットは警鐘を鳴らします。「トランスフォーメーション(変革)は、プロジェクトごとに管理ができるものではありません。変革とは、能力。そして変革の中心にいるのは、常に『人』なんです。継続的な成功を収めるためには、人々が技術変革を受け入れ、活用し、能力を身につけていくことが必須です」 さらにスコットは、AI時代におけるDAPの進化についても言及。2025年度のロードマップでもっとも重要視されているのは、SAPのAIアシスタント「Joule」に搭載されるアクションバーであると強調します。「Jouleアクションバーが、しっかりとその価値を発揮するよう、DAPをSAPアプリケーションに最適化していきます。さらにはSAPアプリだけでなく、他社のサービスも含めて横断的に機能することが極めて重要だと考えています」。さらには、スケーラブルなコンテンツ作成、統合されたデジタルラーニングなど、随所にデモ動画も交えて紹介。WalkMeの今後について、大きな期待を集める形で基調講演を締めくくりました。 【日本電気株式会社】AIの進化により、人がさらに輝く社会へ 小玉 浩 氏 日本電気株式会社 執行役 Corporate EVP 兼 CIO 顧客企業の基調講演には、日本電気株式会社 執行役...

by WalkMe Team, 8月 25, 2025

買い物といえば、近所のお店を見て回ったり、価格を比較したり、オンラインでお得な商品を探したりするのが一般的ですよね。特別なことではない、日常の一コマです。 でもまるで『ハリー・ポッター』のダイアゴン横丁のように、デジタルアダプションプラットフォーム(DAP)には、そんな日常の操作を特別な冒険に変える魔法のような力があります。魅惑的な体験を提供するDAPは、ユーザーに驚きと発見のある魔法の世界を届けてくれるのです。 あなたのシステムにも、きっとすでに素晴らしい魔法が宿っているはず。今回は、そこにさらに3つのソリューションを加えて、ユーザー体験をさらに進化させる方法をご紹介します。 ソリューション1:没入感のある魅力的なデジタル体験をユーザーに提供 新聞といえば静止画像とモノクロのレイアウトを思い浮かべますが、魔法界では違います。動く写真やモーショングラフィックスが紙面を彩り、ニュースに命が吹き込まれているのです。 たとえば、営業チームから「特定の案件へのアクセスを制限してほしい」という緊急の要望があった場合、従来のDAPならシステム内に大きな警告を出すのが一般的です。しかし、何度も警告が表示されるとユーザーはうんざりしてしまうかもしれません。 そこで登場するのがこのソリューションです。 たとえば、警告メッセージの代わりにおもしろGIFを表示し、遊び心をもって注意を促します。「またこれか…」という不満を「クスッと笑える」楽しい体験に変えることで、ユーザーはストレスを感じることなく、指示に従うようになるのです。 キーポイント : ユーザーの集中力は短いため、印象に残る・記憶に残る・楽しい体験を演出することが大切です。 ソリューション2:デジタルプロセスを自動化し、合理化することで効率を上げる 私たちの毎日は、起床・ベッドメイキング・料理・洗濯といったルーチンであふれています。でも魔法界では、杖をひと振りするだけでお皿が洗われ、服がたたまれる…。そんな手間のいらない世界が実現できたらどうでしょう? 私の会社では、コンサルタントが同じ情報を何度も手入力していて、時間も労力も無駄になっていました。しかし、WalkMeとDAP構築スキルを駆使すれば、ボタン1つでデータを自動コピーできる仕組みを構築できます。結果は驚くべきもので、以下の成果を生み出しました。まるで面倒な入力作業を消し去る魔法をかけたような効果です。 ・月間226回のボタンクリック ・74時間の作業時間を削減 ・約4,238ドルのトレーニングコスト削減 キーポイント : 自動化でユーザーの時間・コストを削減し、満足度を向上しましょう。   ソリューション3:複雑なデジタルデータの中に隠された洞察と知識を解き放つ 目的地までの道を調べるとき、私たちはスマホのGPSを使います。でも、近くにいる友人の存在までは教えてくれませんよね。そこで思い出してほしいのが、ハリー・ポッターの「忍びの地図」。誰がどこにいるのか、どこへ向かっているのかが一目でわかる動く地図です。 WalkMeのInsightsやUI Intelligenceは、まさにそんな魔法の地図のようなツールです。 ユーザーがどこをクリックしているか、どのフォームでつまずいているか、どこに時間をかけているかなどをリアルタイムで可視化できます。特定のフォームフィールドで多くのエラーが発生している事実や、それにより大幅に時間が浪費されていることを検知する能力を持っています。 そして、それらのポイントにツールチップやガイド機能を導入し、エラーを減らすことができるのです。誤入力の防止にもつながり、データの正確性と信頼性が向上します。 キーポイント: ・データから問題点を把握し、体験向上に活かすことが重要です。 ・リアルタイム分析でユーザーをサポート・ガイドを行います。 これら3つのソリューションを取り入れることで、ユーザーは初めてダイアゴン横丁を訪れたときのような、驚きとワクワクに満ちた体験を味わえるようになります。システムがシンプルで楽しく、使いやすくなればなるほど、ユーザーは自然と何度も戻ってくるようになり、仕事にも積極的に取り組むようになります。 あなたのプラットフォームに使いやすさと楽しさの魔法をかけて、生産性と満足感を向上させてみませんか?。 ...

by WalkMe Team, 8月 6, 2025

組織は変化に適応できる従業員を必要としています。 デジタルトランスフォメーションから金融危機、COVID-19の大流行まで、私たちは業界全体でかつてないレベルの変化を目の当たりにしてきました。このブログでは従業員がビジネスや職場の変化に適応するための方法を見ていきます。 従業員が職場の変化に適応するための6つの方法 このセクションでは混乱へ変化の中でも従業員が回復力を維持できる方法を紹介します。   1.スキルアップの重要性 変化の最も一般的な要因は、デジタルトランスフォーメーション(DX)によるものです。 企業では次々と新しいツールが導入されており、従業員はその度に新しいワークフローに適応しなければなりません。 こうしたツールは、組織の能力を高め、パフォーマンスを向上させる一方で、デジタルの複雑性も増大させます。 多くの組織では、こうした変化に対応できる人材が不足しており、生産性やイノベーションを維持するためには、従業員の継続的なトレーニングが不可欠です。 スキルアップやデジタルアダプションの取り組みは、一時的なものではなく、継続的に行う必要があります。 2.チェンジマネジメントにおけるコミュニケーション チェンジマネジメントは、組織変革を円滑に進めるための専門的な取り組みです。 その中でも、効果的なコミュニケーションは、従業員のモチベーションを高め、変革プロジェクトの成果を大きく左右します。 コミュニケーション戦略を設計する際は、以下のポイントを重視することが重要です。 従業員の声に耳を傾ける 変更のメリットを説明する オートメーション キャリア開発や研修などのサポートを提供する また、チームの雰囲気や組織文化にも影響を与えるため、これらの側面にも配慮する必要があります。 3.テクノロジーで従業員の経験を向上させる テクノロジーを適切に活用すれば、変化のプロセスを効率化し、従業員の負担を軽減できます。たとえば、デジタルアダプションプラットフォームは以下のような用途に使用できます。 従業員トレーニング 従業員とのコミュニケーション オートメーション タスクとプロセスのマイニング 従業員モニタリング テクノロジーを効果的に活用すれば、変化を促進できるだけでなく、実際に大きな業績上のメリットを生み出すことができます。ただし、使い方を誤ると、かえって変化の障壁になりかねません。だからこそ、テクノロジー導入には戦略的なアプローチが求められます。 4.アジャイルワークフローの採用 変化に強い組織をつくるためには、アジャイルの考え方を取り入れることも有効です。アジャイルな働き方は、以下の点を重視します。 顧客中心主義 変化への迅速な対応 ステークホルダーとの継続的な協力 文書よりも実用性の高いプロダクトやサービスの提供 こうした考え方を組織に浸透させることで、従業員は変化を前向きに捉え、自発的にサポートするようになります。 5.学習意欲を養う 変化が常態化している現代においては、従業員も常に学び続ける姿勢が求められます。 「学ぶ文化」を職場に根付かせることで、変化に柔軟に対応できる人材を育てることができます。 6.単なる「反応」から「革新」へ 不確実性の高い時代において、変化に素早く反応するだけでなく、そこから革新を生み出す力が求められます。 機敏性(アジリティ)とイノベーションを組み合わせることで、新しい価値や解決策を創出することが可能になります。 たとえば、COVID-19によってリモートワークの導入が急速に進みました。 この変化に迅速に対応できた企業は、スムーズに業務を継続できただけでなく、新たな機会を見出すことにも成功しました。 バン型の移動式ホテル 手洗い回数を評価するスキャナー 商品やサービスを配達する自動運転車 道路清掃のような潜在的に危険な仕事を代行するロボット 変化に対応するだけでなく、変化をチャンスに変えるには、イノベーションへの投資が不可欠です。 社内にイノベーションハブを設け、研究時間やリソースを確保し、自由な発想を奨励しましょう。 創造的な文化を醸成することで、社員が自発的に新しいアイデアを生み出す環境が整います。 キーポイント 変化が激しいビジネス環境において、適応力は極めて重要なスキルです。 多くの組織は「アジリティ」を重視していますが、それと同時に従業員一人ひとりの適応力を育てる取り組みも不可欠です。   ...

by WalkMe Team, 8月 5, 2025